資産10倍も夢じゃない⁈狙うは富裕層の仲間入り!

皆さんこんにちは。ファイナンシャル・プランナーの渡邊です。今日は、あなたの資産を賢く増やす為に、株式投資のコツをお教えします。残念ながら、貯金で資産が増える時代はもう終わりました。これからは、あなたがどこにお金を置いておくのかで、資産形成で成功するのか、それとも失敗するのかが決定します。富裕層の仲間入りをしたい方は必読だと思います。私がプライベートバンクに勤務時代も、多くの富裕層のお客様は、物事をグローバルで考えていました。それはでは、私のクライアントがどのように資産を増やしているのか、ほんの一部を紹介していきます。

目次

狙うはテンバガー

オマハの賢人と呼ばれている世界屈指の投資家、ウォーレン・バフェット氏(Warren Buffett)を知っていますか?11歳の時に初めて株を購入し投資家デビュー、その後、世界最大の投資会社のCEOになり、2018年の世界長者番付で第3位に輝いた著名投資家です。バフェット氏の投資方法は、世界的に株価が暴落した時に、有望な株式を買って、長期保有をすることです。短期的な売買を繰り返すデイトレードなどは行わず、本来、有望な会社の株が割安になった時に株を買うことがポイントです。投資の基本は、「安く買って高く売ること」です。誰もが注目していない時にこっそりと買い、皆んなが注目し出したら売り抜けるのです。言うのは簡単ですが、実行するのはなかなか難しいことだと思います。では、投資をするにあたって、有望な投資先とは、どのようなものでしょうか?以前から、私のブログでは、投資のポイントは成長率であると何度も書き続けています。2019年5月10日の日経新聞に『株価10倍 アジア社1600社』という記事が掲載されていました。世界の上場企業約3万社のうち、過去10年間で時価総額を10倍以上に増やした企業が3346社、そのうち1679社がアジア(日本を除く)の会社であることが分かりました。投資の世界では、株価が10倍以上になることをテンバガーと言いますが、どのよう会社がランクインしているのかを確認してみましょう。

アジアの有望企業ランキング

過去10年間に時価総額が10倍以上になった企業のうち、日本を除くアジアの会社を紹介します。国や業種などの特徴を見てみましょう。

  1. テンセント(中国)…ネットサービス:時価総額4378億ドル
  2. 貴州茅台酒(中国)…飲料:時価総額1596億ドル
  3. タタ・コンサルタンシー・サービスズ(インド)…IT:時価総額1083億ドル
  4. HDFC銀行(インド)…金融:時価総額910億ドル
  5. 美的集団(中国)…家電:時価総額477億ドル
  6. SKハイニックス(韓国)…半導体:時価総額475億ドル
  7. 中国中信集団(中国)…金融:434億ドル
  8. 江蘇恒瑞医薬(中国)…医療:430億ドル
  9. コタック・マヒンドラ銀行(インド)…金融:時価総額367億ドル
  10. タイ航空会社(タイ)…空港:306億ドル

10年間で時価総額を10倍以上に増やしたアジア企業の中心は、中国とインドという結果でした。業種は、金融とITが中心でした。世界全体で見ると、10年間で株価が10倍以上になった会社の割合は、世界平均が11%に対して、日本を除くアジアが13%、アメリカが19%、欧州が7%、日本が6%でした。なぜこのような結果になったのかは、経済成長率で考えると分かりやすいと思います。

株は成長率で考える

投資家は、何に期待して自分の大切なお金を投資しているのでしょうか?それは、投資先の成長に期待をしているのです。株価を上げるには、投資家に多くの株を買ってもらえば良いのです。売る人よりも買う人が多ければ、自然と株価は上がりますね。では、どうすれば皆んなに株を買いたいと思ってもらえるのでしょうか?それは、今期よりも来期、来期よりも再来期と、成長率が高ければ、投資家は資産が増えるかもしれないと期待をして株を買うのです。反対に、毎年毎年、成長が鈍化して、衰退産業になった株を誰も買いたいとは思いません。では、日本の成長率と海外の成長率と、どちらが高いと思いますか?

グローバルで考えることが大切

日本で生活をしていても、常に物事をグローバルな視点で考えることが大切です!現在は、海外留学をする人も増えています。そして、日本の企業で働いていても、海外支店を持つ企業もたくさんありますし、輸出入の取引で外国諸国と接点がある場合も多いはずです。人口が減っている日本で、日本人のみに商売をするよりも、人口が増えている世界を相手に商売をした方が儲かります。投資も同じです。投資先を国内のみで考えるよりも、グローバルで考えた方が成功する確率が高いのです。2018年の世界のGDP成長率ランキングをチェックしてみましょう。

GDP成長率ランキング

GDPとは、国内総生産のことで、一定期間内に国内で生み出された付加価値の合計です。簡単に言うと、経済規模、稼ぐ力です。GDP成長率とは、1年前と比較して、その国がどれだけ経済が成長しているのかを表したものです。2018年のGDP成長率ランキングをチェックしてみましょう。

  1. リビア(アフリカ):17.87%
  2. ルワンダ(アフリカ):8.57%
  3. バングラディッシュ(アジア):7.72%
  4. エチオピア(アフリカ):7.70%
  5. コートジボワール(アフリカ):7.41%
  6. カンボジア(アジア):7.25%
  7. ベトナム(アジア):7.07%
  8. インド(アジア):7.05%
  9. タジキスタン(ヨーロッパ):7.00%
  10. ドミニカ(中南米):7.00%

トップ10位は、アフリカとアジアが中心です。ちなみに、世界の主要国の順位は、中国が17位で6.56%、アメリカが107位で2.85%、日本は166位で0.81%でした。日本政府は「景気は順調に推移している」とよく言いますが、ほとんど成長していないことがデータでわかります。おそらく、毎日生活をしていて、あなたも日本があまり成長しているとは感じていないと思います。では、GDP成長率を上げるにはどうしたらいいのでしょうか?

GDP成長率を上げる方法

GDP成長率を上げるには、どうすれば良いでしょうか?GDPは人口×稼ぐ力で考えると分かりやすいです。GDPを増やすには、人口を増やすか稼ぐ力を増やす必要があります。日本は、人口は減少、移民政策にも消極的です。その為、高い経済成長を遂げるには大きなハンディを背負っているのです。一般的に、GDP成長率は、先進国よりも発展途上国の方が高くなります。成長率を前年と比較するので、まだまだ成長余力が残されている発展途上国の方が、今後の伸びしろもあるということです。学校のテストでも、80点の生徒が90点を取るよりも、30点の生徒が50点を取る方が簡単ですね。先進国のGDP成長率は低くなる傾向がありますが、日本のGDP成長率の低さは異常です。他の先進国と比較をしても、アメリカやヨーロッパの国々でも平均2%程度は成長しているのです。日本株のみに投資をしている投資家は、ほとんど成長力がない日本の中から、必死に有望な企業を探し出しているようなものなのです。これでは、努力をした割には結果が出ない可能性が高いと思います。

お金のプロに任せる

日本の上場会社だけでも約3700社あります。しかし、物事はグローバルで考える必要があるのです!世界に上場している会社の数は数え切れないほどあります。投資可能な金融商品も無数に存在する為、初心者の人には、何を選んだら良いのかが分かりません。そんな時は、ファイナンシャル・プランナーなどのお金のプロに頼りましょう。もしもあなたがオマハの賢人、ウォーレン・バフェット氏のように投資のプロを目指しているのであれば、世界の景気分析から銘柄調査、チャートなどのテクニカル分析まで自分自身で行えば良いのです。現に、バフェット氏は、投資信託などのファンドは買わずに、個別の株式を投資対象にしています。しかし、あなたは本当に投資のプロになる必要がありますか?日本だけではなく、世界中の経済情報を入手するのは簡単ではありません。私がスイスのプライベートバンクに在籍していた時でさえ、営業担当のクライアントアドバイザーが全てのリサーチ業務など行なっていませんでした。リサーチは、海外に在籍しているアナリストが専門的に行なっており、その情報が毎日、営業担当者に届いていました。どんなビジネスでもそうですが、全部を自分一人で行うのは効率的ではありません。外注や協業、コラボレーションなどをした方が遥かにコスパが高いのです。投資の場合も同じです。特に入手がしづらい海外の有望な投資先情報は、投資信託やETFを通じて投資をした方が効率的です。マネージュのコンサルは、投資に対する考え方や、リスク許容度や年代別の資産形成方法など、完全オーダーメイドで学ぶことができます。特に、投資初心者から中級者の方、企業の確定拠出年金の継続教育や、スタッフ向けのマネー教育などに最適なプログラムとなっています。マネージュでは、中立的なファイナンシャル・プランナーとして、マネー教育に特化したコンサルティングを実施しています。少しでも興味を持って頂けた方は、LINE@への登録と、セミナー、コンサルにお申し込み下さい。少しでもあなたのお役に立てるように、全力でサポートさせて頂きます。

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この記事を書いた人

ファイナンシャル・プランナー/世界最大手、スイスのプライベートバンク勤務時代には、金融資産2億円以上の日本を代表する経営者、開業医、事業法人の資産管理を担当。現在は、一般の方から経営者、開業医などの富裕層まで、幅広い顧客にマネー教育に特化したファイナンシャル・プランニング業務を提供している。

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